ＪＡあいち中央は３月１６日、安城市赤松町のＪＡ総合センターで経済部門若手職員勉強会研究発表会を開きました。入組５年目までの専門職を除く経済部門の職員など３７人が、管内１５カ所から出席しました。

勉強会は、農業やＪＡの現状に理解を深め一人一人の力を高め合う場を作ろうと若手職員が自ら発案。２０１６年度から始まり、毎月１回開いています。毎回テーマを決め、テーマによっては生産者やＪＡ愛知中央会、他部門の担当職員らを招き、多様化する組合員ニーズへの対応強化を目指してきました。２１年度は新型コロナウイルス感染症の拡大防止のため、緊急事態宣言に対応しながら行ってきました。

発表会では７グループが、第７次中期計画や生産部会との意見交換会の意見から「組合員、ＪＡのために改善すべき取り組みについて」か、業務を行う中で改善効果の高い課題に注目した「日常業務における改善点」をテーマとして選択し、現状の課題を分析し、改善案などを発表しました。

ＪＡの鈴木重幸経済担当常務は「若手職員ならではの提案をもらえて、大変うれしい。一年をかけて収益モデルの作成や荷受け体制の見直しなど幅広い課題に対して、前向きに検討してくれた。提案をいかに実践していけるかが課題」と総評しました。